喫煙習慣の成れの果て

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タバコ畑

「喫煙習慣の成れの果て」 (写真はタバコの畑)

 心ある医師が断固として発言した。

 「タバコがもたらす災厄は、人類が遭遇した世界最大にして、最悪の疫病である」と。

 

 「タバコの害による死亡者数はすでに500万人に達し、被害状況は世界大戦に匹敵する」

 「マイルド、ライトなどは、欧米先進国ではタバコに関し許されざる形容詞、、それにウルトラがつけば気違い扱いされる」、しかも、「禁煙することによって苛々したり、怒りっぽくなるくらいなら、少量の喫煙はかえって体に良い」などという、おためごかしの発言は、決して許されない」と。

 日本で、喫煙に関する指弾が弱く、ときには真実を歪曲したりする理由は、JTが国営だったことに尽きる。国営で、しかも売り物はタバコだけという実態を背景に、たとえば国際電電がNTTやドコモなどに分社化されたが、そういうここともなく、あまりある利益金を政界にばらまき、医師会にばらまき、研究者にばらまき、健康を害する真実のあり方を、かなりな部分、歪曲したり隠蔽したりすることに成功している。ありあまる金はイギリスで潰れかかっているタバコ会社を買収するためにも使われた。

 

 「吸いすぎは健康の害になります」「吸いすぎには注意しましょう」などと書かれた文字は、渋々書いているに過ぎず、本来なら、「喫煙はあなたの体を根底から瓦解させるでしょう。早い時期に、全面的に禁煙することをお奨めします」と書くべきなのだ。

 だいたい、欧米先進国なら、住居地域でタバコが買えるなどいう不埒、滑稽というべきかも知れない、は決して起こらない。タバコの害を、ありのままに理解しているかどうかの差で、この差が人命に大きく影響していることを知ればこそである。はっきりいってしまえば、日本政府は多額の税収が期待できるタバコ産業にいちゃもんをつける気はなく、それくらいなら、税収の一端の責任は一般庶民に押し付けてしまえという姿勢らしい。要するに、人命よりも税収の方が重要なのだ。そんな国が「人権」だとか「人命尊重」だとかに言及し、心にもない言句を吐く姿には反吐が出る。

 しつこいようだが、もう一度いう。日本人一般のタバコに関する理解の不足、認知の歪みなどは、真実をひた隠しにするJTと、政府と、研究者に責任がある。要するに、税金と献金が欲しいがために、日本人の命を削って、顧みる心情すらないということだ。 他国のことを「人命が粗末に扱われている」などという言葉をぶつける資格などは、この国に金輪際あり得ない。


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